仕事内容

～～半導体後工程を受託する安定成長企業／「Made in JAPAN」のものづくりと最先端を歩む加藤電器製作所／年休124日でプライベートも充実◎～～

＼おすすめポイント／
・3人に1名が中途入社で、馴染みやすい企業風土
・昇給・賞与・各種手当充実！努力やスキルがしっかり給与に反映される評価制度
・電気資格やこれまでのご経験をいかしながらサステナブルな生産体制の維持・発展に貢献できます！

■概要：
当社の本部（山梨県富士吉田市）にて、ファシリティー部門のメンバーとして工場全体の運用管理を担当していただきます。工場施設や土地の管理を中心に、工場の改修や新設に伴う基本計画の作成、省エネ法への対応、省エネルギー活動の推進、温室効果ガス排出量の算定と削減活動など、サステナブルな生産体制の維持・発展に貢献する重要なポジションです。

■業務内容：
・工場建屋および敷地の管理、維持、改善業務
・工場改修や新設プロジェクト時の基本計画立案、関係部門や協力会社との調整
・省エネ法に基づく各種申請・報告書類の作成、監査対応
・省エネルギー推進活動の企画・実行、現場巡視や現状把握、改善策提案
・温室効果ガス排出量の算定、削減計画策定と進捗管理

■業務魅力：
電子部品・医療機器等の最先端分野を支える工場運用管理の中核を担い、省エネや環境対応など社会的意義の高い業務を経験できます。

■教育体制：
入社後は先輩社員によるOJTや社内講師による多彩な教育プログラムを受講可能。専門知識の習得を継続的に支援します。

■就業環境：
週休2日制（土日祝）、年間休日124日、各種手当・福利厚生が充実し、長く安心して働ける環境です。

■当社の魅力
◇国内の大手半導体メーカーを中心に約40社を顧客としています。各メーカーと綿密に連携し、長年培った技術から、近年では医療など半導体以外の分野にも進出しております。
◇変化が激しい半導体業界の中で、当社が100%国内生産を貫いてきた背景には、モットーとして掲げている「Steady Evolution（絶えまなき進化）」があります。発展し続けるために、良い発想であれば若手であっても積極的に取り入れています。足りない点があれば社員同士フォローをし合うなど、協力をしながら業務を進めています。

変更の範囲：会社の定める業務
対象となる方
＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■歓迎条件
・第1種電気工事士もしくは電気主任技術者3種以上の資格
・エネルギー管理士
・建築業での何かしらのご経験
・クリーンルーム空調設計のご経験

雇用形態

正社員

給与

賃金形態： 月給
支給額(月額) (a + b + c)：200,000～247,000円
[支給額の内訳]
基本給 (a)：200,000～247,000円
定期的に支払われる手当 (b)：なし
固定残業代 (c)：なし
その他の手当等付記事項(d)：＜予定年収＞
350万円～500万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：200,000円～247,000円

＜月給＞
200,000円～247,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■賞与：年2回（過去実績4.8か月分）
■昇給：年1回

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務時間帯・日数

就業時間

(1)8時30分～17時40分

休憩時間

70分

時間外労働

あり　月平均20時間

休日・休暇

休日

土日祝他

週休二日制

毎週

休日に関する特記事項

・年末年始休暇
・有給休暇
・産前産後休暇制度
・育児休業制度
・育児時短勤務制度
・介護休業制度
・介護時短勤務制度

年間休日数

124日

待遇・福利厚生

加入保険等

雇用・労災・健康・厚生

退職金制度

あり (勤続3年以上)

定年制

あり (一律60歳)

再雇用

あり (上限65歳まで)

応募資格

必要な学歴

あり　高校以上

就業場所

山梨県富士吉田市上吉田東9-10-12

屋内の受動喫煙対策

あり
喫煙室設置
屋内の受動喫煙対策に関する特記事項：屋内喫煙可能場所あり

転勤の可能性

なし

在宅勤務

不可

試用期間

あり
期間：３か月
試用期間中の労働条件：同条件

備考

待遇・福利厚生
＜各手当・制度補足＞
通勤手当：同社規定に基づく
家族手当：同社規定に基づく
住宅手当：県外からの通勤者のみ
寮社宅：応相談

＜教育制度・資格補助補足＞
社内教育制度は一般・管理者・専門・生産革新教育があり、OJTや30コースの社内講師研修を受講可能です。

＜その他補足＞
技術資格・指導手当、社内教育制度（一般教育、管理者教育、専門教育、生産革新教育）、OJT、社内講師による30コース受講可、再雇用制度有（65歳）